結婚式のキャンセル料はいつから・いくらかかる？相場や発生条件を徹底解説

結婚式を予定しているなかで、「もしキャンセルすることになったら、いつから料金がかかるの？」「いくらくらい必要なんだろう…」と気になっている方もいるのではないでしょうか？

結婚式のキャンセル料は、単純に「契約してから何日たったか」だけで決まるものではありません。

契約内容や結婚式当日までの残り日数、すでに手配・発注されている商品やサービスなどによって金額が変わります。

「思っていた以上に費用がかかってしまった…」とならないためにも、キャンセル料が発生するタイミングや条件をあらかじめ知っておくと安心です☆

この記事では、結婚式のキャンセル料がいつから・いくらかかるのかをはじめ、キャンセル料の相場や発生条件まで解説します！

結婚式のキャンセル料について知っておきたいこと！

結婚式のキャンセル料について考えるときは、「いくらかかるのか」だけでなく、いつ契約が成立するのか、いつをキャンセル日として扱うのかも確認しておくことが大切です。

キャンセル料について、まず知っておきたいことは次の通りです。

以下から、それぞれについて詳しく見ていきましょう！

仮予約ではキャンセル料がかからない場合がある

仮予約とは、正式に契約する前に、希望する挙式日を一定期間だけ押さえてもらう仕組みです。

仮予約の段階では料金がかからない式場もありますが、期間や手続き、料金の有無は式場によって異なります。

「仮予約だから必ず無料」と思い込まず、事前に確認しておくと安心ですよ♪

特にチェックしておきたいのは、以下の点です。

また、「仮予約」という名称でも、手続きの内容によっては本契約が成立している可能性があるため、注意しましょう！

本契約後はキャンセル料が発生する場合がある

本契約が成立したあとは、契約して間もない時期でもキャンセル料が発生する場合があります。

「昨日申し込んだばかりだから、無料でキャンセルできるはず」とは限らないので注意してくださいね！

BIAが2021年10月25日に公式サイトで公表した「挙式・披露宴会場における改訂モデル約款」では、利用者双方が申込書に署名し、所定の申込金を支払った時点で契約が成立すると示されています。

お客様双方の申込書への署名及び所定の申込金の支払をもって契約は成立いたします。

なお、申込金は挙式・披露宴の代金、解約料金又は日程変更料金の一部として充当いたします。

引用元：公益社団法人日本ブライダル文化振興協会「挙式・披露宴会場における改訂モデル約款 第1条［契約の成立］」

ただし、実際の契約成立条件は式場ごとに異なります。

式場によっては、契約書への署名や申込書の提出、申込金の入金など、複数の条件が設定されています。

契約後に「こんなはずではなかった…」とならないよう、何をもって本契約となるのかを契約書や約款で確認しておきましょう！

「キャンセル日」の定義は契約によって異なる

キャンセル料は、「結婚式当日まであと何日あるか」によって変わることがあります。

そのため、いつをキャンセル日として考えるのかは、とても大切なポイントです！

BIAのモデル約款では、利用者のうち少なくとも1人が式場に対し、解約の意思を明確に表示した日を解約日としています。

お客様が挙式・披露宴の契約を解約される場合には、下記の基準に従って解約料金を頂戴いたします。

なお、お客様の少なくとも一方が当会場に対して明確に解約の意思を表示された日をもって、下記の解約期日といたします。

引用元： 公益社団法人日本ブライダル文化振興協会「挙式・披露宴会場における改訂モデル約款 第６条 [お客様による解約]」

一方、実際の契約では、電話やメールで連絡した日ではなく、所定の解約書類を式場が受け取った日を基準にする場合もあります。

たとえば、179日前と180日前で料金区分が切り替わる契約であれば、わずか1日の違いでキャンセル料が変わることもあります。

電話で伝えれば手続きが完了するのか、メールや書面の提出まで必要なのかも確認しておきたいところ！

キャンセルを申し出た日時や、やり取りの記録も残しておくと安心ですよ♪

結婚式でキャンセル料が請求される理由

「結婚式をしないのに、どうしてキャンセル料がかかるの？」と疑問に思う方もいらっしゃいますよね。

結婚式場では、ご契約いただいた日程を新郎新婦さまのために確保し、結婚式に向けた準備を進めていきます♪

そのため、キャンセルとなった場合には、確保していた日程や、すでに進んでいる準備などに費用が生じることがあるんです…。

また、結婚式の日が近づくにつれて、料理や衣装、招待状、写真、映像、装花などの発注・制作が進み、スタッフの手配も具体的になっていきます。

BIAのモデル約款に関する資料では、解約による「平均的な損害」を、日程を再販売できないことで失う利益と、すでに発生している商品・衣装などの費用に分けて考えています。

各事業者において平均的な損害額を定めること。なお、改訂モデル約款では以下のような方法で算出

している。

平均的な損害額＝逸失利益（利益の機会損失）＋実費

・逸失利益＝挙式・披露宴が実施された場合に想定される利益（A）×非再販率（B）

Ａ：挙式・披露宴の個別項目について平均的な利益率を当該申込者の挙式・披露宴見積額に適用

算出した利益金額。利益金額は売上高から売上原価を差し引いた粗利益とする。

Ｂ：解約者の挙式・披露宴が予定されていた当該日時に当該会場が挙式・披露宴会場として再販

できない確率

・実費（Ｃ）＝解約の時点ですでに発注、その他手配が完了している別表に定める商品の代金・解約料、衣装解約料

引用元： 公益社団法人日本ブライダル文化振興協会「１ 挙式・披露宴会場における改訂モデル約款条文 ■解約料に係る平均的な損害額」

キャンセル料は単なる罰金ではなく、式場側に生じる損失や実費を補うために設けられているものなのです。

結婚式の時期別キャンセル料の目安

「結局、いつから、どのくらいキャンセル料がかかるの？」というところが、一番気になりますよね。

BIAモデル約款の文書によると、解約料金はBIAが2021年2月に行った調査や、解約によって生じる平均的な損害を基に設定されています。

モデル約款に示された内容を整理すると、次の通りです。

ただし、申込金の金額、料率が変わる時期、見積額に含める項目、商品の実費などは式場によって異なるため、必ず自分たちの契約書や約款と照らし合わせましょう。

結婚式のキャンセル料は何にかかる？

結婚式をキャンセルしたときの費用は、「見積額の○％」だけで決まるとは限りません。

すでに支払っている申込金や、発注済みの商品などが加わることもあるため、全体を分けて確認することが大切です。

キャンセル時に確認したい主な費用は、次の通りです。

以下から、それぞれの費用について詳しく見ていきましょう！

申込金・内金

申込金や内金は、契約時などに支払うお金ですが、その目的や扱いは契約によって異なります。

BIAのモデル約款では、支払った申込金を、結婚式の代金や解約料、日程変更料などに充てる仕組みが示されています。

お客様双方の申込書への署名及び所定の申込金の支払をもって契約は成立いたします。

なお、申込金は挙式・披露宴の代金、解約料金又は日程変更料金の一部として充当いたします。

引用元：公益社団法人日本ブライダル文化振興協会「１ 挙式・披露宴会場における改訂モデル約款条文　第 1 条 [契約の成立]」

そのため、キャンセルしたからといって、申込金が必ずそのまま全額返金されるとは限りません。

また、「申込金」「内金」「予約金」など、名称だけで返金の有無を判断するのは避けたいところ！

支払う前に、何のためのお金なのか、キャンセルした場合に返金されるのか、解約料へ充当されるのかを契約書や約款で確認しておきましょう♡

キャンセル料がすでに支払った金額を上回れば、差額の支払いが必要になる場合もあります。

反対に、支払済みの金額のほうが多い場合に差額が返金されるかどうかも、契約内容によって異なるため確認しましょう！

見積額を基準にした解約料

結婚式の日が近づくと、「見積額の20％」「見積額の40％」など、見積額に一定の割合を掛けてキャンセル料を計算する契約があります。

ここで気をつけたいのが、どの時点の見積額を使って計算するのかということです！

最初にもらった概算の見積書ではなく、料理や衣装、ゲストの人数などを反映した最新の見積額を基準にする場合もあります。

打ち合わせが進んで見積額が変われば、キャンセル料も変わる可能性がありますよね…。

また、サービス料や消費税、衣装、写真、映像などを計算の基準に含めるかどうかも契約によって異なります。

BIAのモデル約款では、解約時点で示されていた直近の見積額から、別表に定める商品の代金・解約料と衣装解約料を除いた金額を「見積額」とし、所定の区分ではさらにサービス料を除いた金額に料率を掛ける形が示されています。

ここでのお見積額とは、解約時点で示されていた直近のお見積額から別表に定める商品の代金・解約料及び衣装解約料を除いた金額です。

引用元： 公益社団法人日本ブライダル文化振興協会「挙式・披露宴会場における改訂モデル約款 第６条 [お客様による解約]」

請求内容がわかりにくい場合は、「どの見積書の、どの金額をもとに計算しているのか」を式場に確認してみてくださいね♡

衣装や招待状など発注済み商品の実費

結婚式のキャンセル料とは別に、すでに発注や制作が始まっている商品について、代金や解約料が発生する場合があります。

対象になる可能性があるものは、たとえば次の通りです。

まだ商品を受け取っていなくても、すでに発注や制作が進んでいれば費用がかかることもあります。

「まだ届いていないから大丈夫！」とは限らないので注意してくださいね！

キャンセルする際は、何がすでに発注されているのか、制作はどこまで進んでいるのか、完成した商品を受け取れるのかまで確認しておくと安心です♡

自分たちで外部へ依頼した商品のキャンセル料

式場を通さず、自分たちで直接依頼した衣装やカメラマン、映像制作、ペーパーアイテム、装飾などがある場合は、それぞれ別の契約として考える必要があります。

そのため、式場へ結婚式のキャンセルを伝えただけで、外部の依頼先との契約まで自動的にキャンセルされるとは限りません。

式場への連絡とあわせて、それぞれの依頼先にも早めに確認しておきましょう！

外部の依頼先では、次のような点をチェックしてみてください♪

式場から請求されるキャンセル料だけを見ていると、全体で必要になる金額を把握しにくいこともあります。

外部業者への支払いも含めて整理しておくと、「最終的にいくら必要なの？」がわかりやすくなりますよ♡

結婚式のキャンセル料は中止理由によって変わることがある！

結婚式をキャンセルすることになった場合、「病気ならキャンセル料はかからない？」「災害なら無料になるのかな？」と気になりますよね。

ただし、本人たちでは避けにくい事情であっても、必ずキャンセル料が免除されるとは限りません…。

どのような理由で結婚式を中止するのかによって、次のように捉え方が変わることがあります。

以下から、それぞれについて詳しく見ていきましょう。

自己都合：キャンセル料がかかることがある

別の会場へ変更したい、家庭や仕事の事情で結婚式を取りやめたい、予算の都合で開催を見送ることになった、などは自己都合とされます。

このように新郎新婦さま側の事情でキャンセルする場合は、まず契約書に記載されたキャンセル規定を確認しましょう！

「まだほとんど準備をしていないから大丈夫」「別の式場に変えるだけだから無料になるはず」とは限りません。

一方で、結婚式そのものを中止するのではなく、延期や日程変更に切り替えることで、費用の負担を抑えられる場合もあります。

まずは「結婚式自体を取りやめたいのか」「時期を変えれば開催できそうなのか」を整理して、式場に相談してみてくださいね♡

病気や身内の不幸：無料になるとは限らない

新郎新婦さまの病気やけが、ご家族の入院、身内の不幸など、避けることが難しい事情であっても、キャンセル料が自動的に免除されるとは限りません。

事情を伝えれば必ず無料になる、というわけではないため、次のような点を確認しておきましょう！

一時的に開催が難しいだけなら、中止と延期でどのくらい費用が変わるのかを比べてから決めるのもひとつの方法です。

すぐにキャンセルを決めず、まずは式場へ状況を相談してみるとよいですよ♡

災害や感染症：契約内容によって異なる

地震や台風、大雨などの自然災害、感染症の拡大、交通機関の停止などによって結婚式の開催が難しくなることもあります…。

こうしたケースでは、通常の自己都合によるキャンセルとは異なる規定が設けられている場合があります！

ただし、「台風だから無料」「感染症だから全額返金」と一律に決まっているわけではありません。

契約書にある不可抗力についての条項を確認し、どのようなケースで中止・延期が認められるのかをチェックしてみてくださいね♡

また、新郎新婦さまやご家族が感染した場合と、式場そのものが営業できなくなった場合では、扱いが異なることもあります。

日程変更ができるのか、すでに発注した商品には費用がかかるのかなども含めて、式場へ確認しておくと安心です。

式場側の事情：契約内容や原因によって扱いが異なる

設備のトラブルや建物の不具合、営業上の事情などによって、式場側の事情で予定通り結婚式を開催できなくなるケースもあります。

こうした場合は、新郎新婦さま側から申し出る通常のキャンセルとは分けて考える必要があります！

契約書には、式場側から契約を解除できる条件や、開催できなくなった場合の取り扱いについて定められていることがあります。

そのため、通常のキャンセル料と同じ扱いだと思い込まず、返金はどうなるのか、別の日程へ変更できるのか、追加費用が発生するのかなどを確認しましょう♪

気になることがあればそのままにせず、式場と相談しながら対応を確認していくことが大切です☆

結婚式のキャンセル料で後悔しないためのポイント

結婚式のキャンセル料については、実際に中止するときだけでなく、式場と契約する前から条件を確認しておくことが大切です。

「もし予定を変更することになったら？」というところまでチェックしておくと、いざというときにも落ち着いて対応しやすくなりますよ♡

キャンセル料で後悔しないために確認したいポイントは、次の通りです。

私たちサンタ・アムール エテルニテは、1日1組完全貸切りの会場で、おふたりが大切にしたいことを確認しながら結婚式を形にしています。

契約前に会場の使い方や料理、衣装まで具体的に確かめたい方は、ぜひブライダルフェアで実際の内容を確認してみてください。

ブライダルフェアはこちら

では、ポイントを順番に見ていきましょう！

請求額に納得できないときは契約内容と内訳を確認する

キャンセル料が想像していたより高かったとしても、金額だけを見て「おかしい」と判断するのは避けたいところです。

まずは契約書や約款と照らし合わせながら、どのように金額が計算されているのかを確認してみましょう！

チェックしたい主な項目は、次の通りです。

「実費」として請求されている費用については、何をいつ発注したのか、制作や手配がどこまで進んでいたのかまで確認できるとわかりやすいですよ。

請求書に「商品代一式」などとまとめて記載されている場合は、具体的な内訳を式場に確認してみてくださいね♡

消費者契約法では、契約解除に伴う損害賠償額や違約金について、同種の消費者契約の解除に伴い事業者に生じる「平均的な損害」の額を超える部分は無効とされています。

第9条（消費者が支払う損害賠償の額を予定する条項等の無効等）

第九条　次の各号に掲げる消費者契約の条項は、当該各号に定める部分について、無効とする。

一　当該消費者契約の解除に伴う損害賠償の額を予定し、又は違約金を定める条項であって、これらを合算した額が、当該条項において設定された解除の事由、時期等の区分に応じ、当該消費者契約と同種の消費者契約の解除に伴い当該事業者に生ずべき平均的な損害の額を超えるもの　当該超える部分

引用元：消費者契約法 | 第9条 第1項

また、消費者から説明を求められた場合、事業者は解約に伴う損害賠償額や違約金の算定根拠の概要を説明するよう努めなければならないとされています。

第9条（消費者が支払う損害賠償の額を予定する条項等の無効等）

第九条　次の各号に掲げる消費者契約の条項は、当該各号に定める部分について、無効とする。

（略）

２　事業者は、消費者に対し、消費者契約の解除に伴う損害賠償の額を予定し、又は違約金を定める条項に基づき損害賠償又は違約金の支払を請求する場合において、当該消費者から説明を求められたときは、損害賠償の額の予定又は違約金の算定の根拠（第十二条の四において「算定根拠」という。）の概要を説明するよう努めなければならない。

引用元：消費者契約法 | 第9条 第2項

契約書と案内された内容が異なる、説明を受けても計算方法がわからないといった場合は、契約書や約款、見積書、請求書、式場とのメールなどを手元にそろえておきましょう！

納得できないままにせず、必要に応じて消費生活センターなどへ相談する方法もあります。

中止だけでなく延期や日程変更も比較する

「結婚式そのものをやめたいわけではないけれど、今の日程では難しい…」という場合もありますよね。

そんなときは、すぐに中止を決めるのではなく、延期や日程変更をした場合の費用も一緒に確認してみましょう！

同じ式場で日程だけを変更する場合は、キャンセルするより費用を抑えられることもあります。

ただし、延期や日程変更の条件は式場によって異なるため、「変更なら必ず安くなる」というわけではありません…。

また、変更料がかからなくても、すでに印刷した招待状や手配済みの衣装などについては費用が発生する場合があります。

延期後も同じ料理や衣装、プラン、特典などを利用できるのかも確認したいポイントです！

中止した場合と延期した場合、それぞれの費用を出してもらって比較すると選びやすくなりますよ♪

キャンセルを決めたら追加費用が増える前に手続きを進める

キャンセル料は、結婚式当日が近づくほど高くなる契約もあります。

そのため、中止する意思が固まった場合は、必要な手続きを早めに確認することが大切です。

キャンセルするときは、次の順番で整理してみましょう！

特に注意したいのが、式場へキャンセルを伝えれば、すべての手配が自動的に止まるとは限らないことです。

自分たちで直接依頼したカメラマンや衣装、ペーパーアイテムなどがあれば、それぞれの依頼先にも連絡してみてくださいね♡

手配がさらに進む前に確認することで、追加費用を抑えられる可能性もあります。

契約前は「万一の条件」「希望すること」の両方を確認する

まだ式場を契約する前なら、料金や特典だけでなく、「もし予定を変更することになったらどうなる？」というところまで確認しておくと安心です！

契約前にチェックしておきたいポイントは、次の通りです。

「今日契約すればお得になる」と聞くと、つい早く決めたくなることもありますよね。

でも、結婚式は大きなお買い物だからこそ、万一予定が変わったときにも納得できる条件なのか、落ち着いて確認することが大切です！

そして、キャンセル条件だけでなく、「どんな結婚式にしたいのか」をしっかり確認しておくことも忘れずに♡

ゲストの人数や料理、衣装、会場の使い方などを事前にイメージしておけば、契約後に「思っていた結婚式と違ったかも…」となるリスクも減らしやすくなります。

費用面と自分たちの希望の両方に納得したうえで、「ここで結婚式をしたい♡」と思える式場を選んでみてくださいね♪

結婚式のキャンセル料でよくある疑問

結婚式のキャンセルについて調べていると、「契約した翌日なら無料？」「申込金は返してもらえる？」など、いろいろな疑問が出てきますよね。

特に疑問になりやすい内容は、次の通りです。

以下からは、それぞれのご質問に回答形式で説明していきます☆

契約した翌日でもキャンセル料はかかる？

契約がすでに成立していれば、契約した翌日であってもキャンセル料が発生する場合があります。

「契約から○日以内なら無料でキャンセルできる」という、結婚式場共通のルールがあるわけではありません。

大切なのは、契約してから何日たったかだけではなく、いつ契約が成立したのか、挙式日まで何日あるのか、契約書や約款にどのようなルールが書かれているのかを確認すること！

国民生活センターが2025年7月2日に公表した資料「国民生活センターADRの実施状況と結果概要について」には、結婚式場との契約翌日に解約について連絡した事例が掲載されています（p.25）。

ただし、この事例では当事者双方の主張が異なり、最終的に双方の合意には至っていません。

そのため、「契約翌日なら返金される」「返金されない」と一律に判断できるものではありません。

大切なのは、契約した翌日であっても自動的に無料でキャンセルできるとは限らないことです。

契約の成立時期やキャンセル料、申込金の返金条件を契約書や約款で確認しましょう。

「昨日申し込んだばかりだから大丈夫かな？」と自己判断せず、まずは契約の成立時期や申込金の扱い、適用されるキャンセル料を確認してみてくださいね♡

申込金・内金は返してもらえる？

申込金や内金が返金されるかどうかは、契約内容によって異なります。

支払った申込金がキャンセル料に充てられる契約では、一部または全額が返金されない場合もあります…。

「内金だから返ってくる」「申込金だから絶対に返ってこない」と、名称だけで判断しないことが大切です。

確認するときは、次の金額に分けて整理してみましょう！

すでに申込金を支払っている場合は、「キャンセル料はいくらで、支払済みの金額を差し引くと、あといくら支払う・返金されるのか」まで確認するとわかりやすいですよ♪

結婚式の契約はクーリングオフできる？

一般的な結婚式場との契約は、「契約から8日以内なら無条件で解約できる」というクーリングオフ制度が必ず使えるわけではありません。

BIAが2026年8月24日時点で公開している公式「結婚式場探しのチェックポイント」では、結婚式場の契約は、各事業者の約款等に特別な規定がない限り、クーリングオフ制度は適用されないと案内しています。

なお、結婚式場の契約には、各事業者の約款等特別な規定がない限り、クーリングオフ制度は適用されませんので、ご注意ください

引用元： 公益社団法人日本ブライダル文化振興協会「結婚式場探しのチェックポイント」

そのため、「とりあえず申し込んで、あとで考えればいいかも！」と考えて契約するのは避けたいところ。

契約書へ署名したり申込金を支払ったりする前に、キャンセルできる時期や費用をしっかり確認しておきましょう！

もし契約時に聞いていた説明と実際の内容が異なる、強引に契約を勧められたなど、気になる点がある場合は、契約書や当日の資料などを残しておくことも大切です。

キャンセル料は二人や両家でどう負担する？

結婚式のキャンセル料について、「新郎側と新婦側で半分ずつ？」「キャンセルの原因になった側が負担する？」と悩むこともありますよね…。

まず、式場に対して誰が支払う義務を負うのかは、誰が契約当事者となっているかや、契約内容によって異なります。

一方で、新郎新婦さまや両家の間で最終的にどう分担するのかについて、全国共通の決まった割合があるわけではありません！

負担について話し合うときは、次のような点を整理してみてください。

キャンセルという状況では、お金のことだけでも気持ちが重くなりがちですよね。

一方だけに負担を求める前に、「式場への支払い」と「二人・両家の間での負担」を分けて整理しながら話し合ってみてくださいね♡

金額が大きい場合は、あとから認識がずれないよう、話し合って決めた内容を記録に残しておくと安心です。

ブライダル保険でキャンセル料を補償できる？

ブライダル保険の内容によっては、一定の理由で結婚式を中止した場合のキャンセル費用を補償してもらえることがあります。

ただし、補償される理由、加入期限、補償額、免責金額などは保険商品や契約プランによって異なります。

そのため、「保険に入っているから、どんなキャンセルでも安心！」とは限りません。

加入済みの場合は、次の内容を確認してみましょう！

式場変更や気持ちの変化などの自己都合が、当然に補償されるわけではありません。

また、これから加入する場合も、申込日や結婚式までの期間によって加入できないことがあります。

「どんな場合に、いくらまで補償されるの？」というところまで、保険の約款や重要事項説明書で確認しておくと安心ですよ♪

キャンセル料の条件まで確認して、後悔しない結婚式場を選ぼう！

結婚式場を選ぶときは、キャンセル料や延期などの契約条件だけでなく、「どんな結婚式にしたいか」までしっかり確認しておくことが大切です。

招待する人数や会場の使い方、料理、衣装など、自分たちが大切にしたいポイントも整理しながら、「ここなら理想の結婚式ができそう♡」と思える会場を選びたいですよね。

私たちサンタ・アムール エテルニテは、森に囲まれた一軒家を1日1組で完全貸切りにし、おふたりらしい結婚式づくりをお手伝いしています。

フルオーダーメニューのお料理や、専属スタイリストと一緒に選ぶ衣装など、一つひとつ相談しながら形にしていけるのも魅力です♪

契約条件についてきちんと確認したうえで、会場の雰囲気やお料理、衣装なども実際に確かめてみたい方は、ぜひブライダルフェアや会場見学へお越しくださいね♡